週明け5日のニューヨーク株式市場は、
主要企業でつくるダウ工業株平均が大幅続落して始まった。
一時、前週末比1200ドル超下落し、3万9千ドル台を割り込んだ。
東京市場で日経平均株価が暴落した後も、アジア、欧州、米国と「世界同時株安」が進んでいる。

特に値下がりが激しいのはハイテク株で、
関連銘柄が多いナスダック総合指数は一時、6%超下落した。
これまで株高を牽引（けんいん）してきたが、
米国経済の先行きへの不安から値下がりが激しい。

ダウ平均は前週1日と2日にすでに計約1100ドル下落していた。
円高や中東情勢緊迫化の影響もあり、週明け5日の東京市場で日経平均株価は
約12%にあたる4451円急落。
その後のアジアや欧州の主要な株価指数も2～4%下落し、
この流れがニューヨーク市場でも続いている。
ダウは3営業日連続で大幅安となる可能性がある。

市場では、景気減速を食い止めるため、米連邦準備制度理事会（FRB）に
早期の利下げを促す声が強まる。
米ペンシルベニア大のジェレミー・シーゲル名誉教授は5日の米CNBCテレビで、
FRBは緊急利下げするべきだと主張。
現在は5.25～5.50%の政策金利を「すぐに3.5～4%あたりにするべきだ」と指摘し、
緊急利下げに加え「9月に0.75%幅利下げすることは最低ラインだ」と話した。